メディア株式会社
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2020.3.12

当社の健康経営の取り組みが「健康経営優良法人2020(大規模法人部門)」として認定されました。

メディア株式会社(本社:東京都文京区 代表取締役 辻啓延)は、2020年3月2日、日本健康会議より「健康経営優良法人2020(大規模法人部門)」の認定を受けました。今後も従業員をはじめ、多くの方々の健康を支え続ける企業として健康管理やQOLの維持・向上に努めてまいります。

◎健康経営優良法人とは

健康経営優良法人認定制度とは、経済産業省と日本健康会議が共同で実施する活動で、地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。
健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目的としています。

◎メディア株式会社の「健康宣言」

社員とその家族の健康は、メディアの発展の基礎であるとともに社員の生活と職場における能力発揮の基盤でもあります。
メディアは、社員とその家族の心と身体の健康保持・増進に向けた環境づくりを積極的に推進し、社会の健康維持に貢献します。

<重点項目>
社員とその家族の健康の保持・増進のため、以下の項目を実施します。
・職場の活性化や健康増進に積極的に取り組みます。
・メンタルヘルスケアの取り組みを推進します。
・健康診断受診及びその結果に基づくフォローアップを徹底します。
・生活習慣病を中心とした重症化予防に取り組みます。
・労働時間短縮、年休取得推進等、仕事と家庭の両立を推進します。
・健康づくりに関する取り組みを通じて、健康で安心な社会づくりに貢献します。

2019年11月1日
メディア株式会社
代表取締役 辻 啓延

◎健康経営を推進する社内体制

代表取締役が「健康経営責任者」、担当取締役が「健康経営推進責任者」となり、健康経営を牽引していきます。また、推進にあたっては、「人事総務セクション」「衛生委員会」「経営会議」「安全衛生委員会」等、組織横断的に役割分担し、施策を検討・実施していきます。
<取組事例>
健康診断
毎年、パート社員を含む全社員の健康診断を実施し、健康診断中は勤務時間としています。また、ストレスチェックの実施等、社員の健康保持を推進しています。
2019年度は、健康診断受診結果による再検査費用を原則として全額当社負担とする制度拡充を行いました。
ノー残業デーの導入
ワークライフバランスなどの視点から、毎週1回、定時退社日を設定し、社員の早期退社を促しています。
インフルエンザ予防接種の会社負担
福利厚生の一環として、社員本人とそのご家族まで、インフルエンザの予防接種代金を当社で負担する制度を新設しました。

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